燃料油 用語説明
ドバイ原油とは
アラブ首長国連邦（UAE）の7首長国の1つ「ドバイ（Dubai）」で産出される原油をいいます。
その価格は湾岸地域からの輸出価格およびアジア地域への輸入価格の基準となるドバイ原油は、重質高硫黄の性状で、他の中東産原油とは異なり、ほぼ全量が定期契約に基づかないスポット市場で取引されるため、オマーン原油と共に、アジア市場のおいて中東産の原油価格の指標（マーカー原油）とされています。
長年、中東産油国は、日本を含めたアジア向けの原油価格を「ドバイ原油とオマーン原油」のスポット価格の平均を基準に決めることが多いです。
WTI原油とは
WTIは「West Texas
Intermediate」の略であり、アメリカ合衆国のテキサス州西部とニューメキシコ州南東部で産出する低硫黄の軽質原油をいいます。含有硫黄分が少ないことから高品質な原油とされ、ガソリンや灯油などを多く取り出すことができるのが特徴となっています。
WTI原油は北米の原油価格の指標となっていると共に、取引高が大きく流動性が高いことや、市場参加者が実需や投機を含めて多岐にわたっていることなどから、国際的な原油価格の指標（マーカー原油）として世界中で常に注目されています。
WTIの原油先物は、大手石油会社や精製会社、卸売会社だけでなく、投資ファンドなど石油業界と関係ない投資家も広く取引に参加しています。そのため、市場参加者が多様で、売買が成立しやすい点で人気を集め、世界で圧倒的な取引規模の市場となっています。
ブレント原油とは
北海ブレント（ブレント原油）は「ロンドン原油」とも呼ばれ、英領の北海油田で生産される軽質低硫黄の原油をいいます。北海油田とは、北海にある150余りの海底油田・ガス油田の総称であり、主な消費地は欧州となっています。また、北海ブレントの定義は時代と共に変遷するが、現在はブレント油田、フォーティーズ油田、オゼバーグ油田およびエコーフィスク油田の4つの油田で採取される油田と定義されており、総称して「BFOE」と呼ばれています。
北海ブレントは、欧州のマーカー原油になっていると共に、取引高が大きく流動性が高いこと、また市場参加者が実需や投機を含めて多岐にわたっていることなどから、世界の原油価格形成にも大きな影響を及ぼしています。
CIFとは
CIFとは「cost insurance and freight」の略称であり、「シフ」と読むことも多いです。
運賃保険料込み渡しのことであり、貿易取引においてFOBとともにもっとも多用されている取引条件の一つです。
船積みまでの費用を含めた売買される商品のコスト (FOB原価) に、到着地までの保険料と運賃を加えた価格条件により取決めた貿易契約のことです。
ラック価格とは
石油製品の流通経路に沿った価格構造の区分の一つであり、石油会社が自社の製油所やターミナル（油槽所）から卸売事業者や独立系販売事業者に対して提示する価格をいいます。
国内にある代表的な4ヶ所の製油所密集地域（千葉・川崎・中京・阪神）における、陸上倉取価格の平均価格です。
価格決定プロセスは、リム社が取材を通して得た実際の取引価格の平均値である事から、その価格は日々変動します。
スポット価格を基準に、石油会社が各出荷ポイント（ラック）毎の需給状態や競合他社の価格状況などを参考にしながら一方的に通知するものであり、その設定にあたっては価格交渉は行われません。
リム価格とは
リム価格（RIM price）は、リム情報開発が算定・公表する、日本国内の海上および陸上で取引されている石油製品の現物価格をいいます。
現在、日本の石油業界では「陸上スポット価格（陸上リム価格：陸RIM）」と「海上スポット価格（海上リム価格：海RIM）」を総称して
「リム価格」と呼ぶことが多く、ガソリンや灯油、軽油などの石油製品の指標価格の一つとなっています。
尚、「リム価格」という名称は、最新のエネルギーマーケット情報を発信するリム情報開発の登録商標です。
ENEOS基準価格（素）とは
JXTGグループが2017年7月に発表した販売店・特約店向け仕切価格体系のことであり、製油所・油槽所への倉取り価格をさします。
油種はハイオク・レギュラー・灯油・軽油・A重油・LSA重油です。
毎週水曜日に価格通達があり、適用期間は翌日木曜から翌週水曜までの価格となっています。
OPEC（OPEC＋）とは
「OPEC」とはOrganization of the Petroleum Exporting Countries の略称であり、石油輸出国機構のことです。
OPECは国際石油資本などから石油産出国の利益を守ることを目的として、1960年9月14日に設立された組織であり、設立当初はイラン・イラク・クウェート・サウジアラビア・ベネズエラの5カ国を加盟国としていたものの、後に加盟国は増大し、2020年9月までに13カ国（リビア・UAE・アルジェリア・ナイジェリア・アンゴラ・ガボン・赤道ギニア・コンゴ共和国）が加盟しています。
OPECの最高決定機関は、全加盟国が参加する総会である。総会は6月と12月の年2回開かれるほか、緊急案件のある場合には臨時に開くことも可能です。
加盟国の4分の3以上の参加によって開くことができ、全会一致によって決議となります。
加盟国内で最大の石油産出量および埋蔵量を誇るサウジアラビアの発言力が大きくリーダー的存在となっているが、加盟国に決定を強制するシステムが存在しないためその指導力は弱いものであり、しばしば加盟国が減産の決定に従わないことがあります。
「OPEC＋」は、2010年頃から米国を中心としたシェールオイルの生産が増加した影響で需給が緩和したため、OPECに属さないロシアやメキシコなど10か国とも協調して需給調整を行う枠組みとし、2016年に設立されたものです。その目的は、産油国の石油価格に対する影響力の維持を図っています。
IEAとは
IEA（International Energy
Agency）とは国際エネルギー機関の事であり、第1次石油危機後の1974年にキッシンジャー米国務長官（当時）の提唱を受けて、OECDの枠内における自律的な機関として設立しました。
IEAは29の加盟国が信頼できる、安価でクリーンなエネルギーを提供するための諮問機関であり、エネルギーセキュリティやエネルギーに関する政策協力を行っています。
また、IEAはエネルギー需給に関するデータ分析、省エネルギー政策、クリーンエネルギーの推進政策等を行っており、各国のエネルギー政策の立案や国際協調に貢献しています。
国際と冠しているが、旧西側諸国のみで構成されており、国連の組織とは無関係です。
シェールオイルとは
地下深くの頁岩（けつがん）層と呼ばれる硬い地層に含まれる原油の一種。2000年代初頭に水の圧力で岩盤に亀裂を入れる「高圧破砕」と呼ぶ採掘技術が確立され、10年ごろから米国やカナダで生産が増えました。頁岩層に含まれる天然ガス（シェールガス）の生産拡大と合わせて「シェール革命」と呼ばれるています。
米エネルギー情報局（EIA）の13年時点の報告書によれば、技術的に採掘が可能とするシェールオイルの埋蔵量は世界全体で推定3450億バレルで、原油の総埋蔵量の約1割を占めると推計されています。
バーレルとは
原油の単位であるバレル（barrel）は、英語の「たる」を意味します。
かつて、石油をシェリー酒の空たるに入れて運んだことから、原油や石油製品の国際単位となりました。
1バレルは158.99リットルです。
FRBとは
FRBとは連邦準備理事会（Federal Reserve Board）のことであり、アメリカ中央銀行制度の最高意思決定機関です。
その役割は、「雇用の最大化」と「物価の安定」を主な目的とした機関であり、年に8回連邦公開市場委員会（FOMC）を開き、景況判断をして、政策金利や今後の政策方針を策定していきます。
FRBはアメリカ国内の景気動向を見極め、市場の通貨流通量を調整して物価の安定と経済の活性化のバランスをとり、安定した経済成長に導く重要な役割を果たしています。
FRBの役割の中でもFOMCによって決定される政策金利フェデラルファンド（FF）レートは、最も重要な指標の1つと言えます。
FRBで決定された内容は、各地の連邦準備銀行を通して各地区で推進されます。
FOMCの政策発表はアメリカと日本円の為替レートに影響を与えるとされ、FOMCが政策金利を上げると発表した場合、ドルの人気が高まるため円安ドル高になる。円安になれば日本の輸出関連企業の業績が上昇し、株価にも良い影響を与えることとなります。
逆にFOMCが政策金利を下げると、ドルの人気が低下し、為替レートは円高ドル安となります。
結果として日本の輸入企業の業績が上昇し、株価に影響を与えることとなります。
このように、FOMCの政策決定はアメリカ国内だけではなく、日本をはじめとした世界中の国や企業に影響を及ぼすものです。
SPRとは
SPR（strategic petroleum reserve）とは、米国における国家石油備蓄のことであり、1973
年に起きた第四次中東戦争に伴うアラブ産油国の対米禁輸措置は、米国に深刻な石油不足と国民経済への打撃を与える結果となったことから、1975
年に「エネルギー政策・節約法」（EPCA）が制定され、これに基づき国家による戦略石油備蓄（SPR）が始められました。
石油供給中断などの危機が発生した場合、その程度に応じて政府の判断でタイムリーに、かつ適量の備蓄石油を放出するなど、弾力的な放出戦略により、量的不足に対応するのみならず石油価格の急激な上昇を抑制するねらいがあるとされます。
サウジアラビア調整金とは
サウジアラムコ（サウジアラビアの国営石油会社）が販売する原油に設定する金額のことです。
サウジアラムコは5種類の原油を各地域に販売しており、長期購入契約者に対し公式販売価格＝OSP（official selling price)を毎月発表しています。
OSPは、（中東の代表油種である）「ドバイ産原油とオマーン原油の平均値+α」で決められており、αの部分が調整金です。
原油価格は市場が決定するためサウジアラビアが独自に決められないという事情があるため、αの部分を変動させることでプレミアムを付けるかディスカウントするかを決めています。
TOCOMとは
「Tokyo Commodity Exchange」の略で、東京商品取引所のことです。
現状では貴金属、ゴム、石油、農産物・砂糖などの先物取引の市場を管理しています。
今後は、電力や液化天然ガス（LNG）、石炭などの取り扱いを検討しており、包括的な総合エネルギー市場の創設を目指しています。
